失敗しないための中途採用

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中途採用における問題点と解消法

中途市場の人手不足

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「最近は、以前のように広告求人を出しても全く人が集まらない」そのような経験をしている経営者の方々が増えているのではないでしょうか。その悩みは、決して御社だけの悩みではありません。
実は今、未曾有の人手不足の時代に突入しています。今年に入り有効求人倍率は1.0%を超えました。
有効求人倍率1.0%がどのような数字かと言いますと、日本は戦後1.0%を超えたのは4回しかなく、今はバブル期と同じぐらい人材採用が難しいと言われています。

2月に発表された厚生労働省のデータによると、全国の有効求人倍率平均は1.29%で、各地域別で最も高かったのが東京都で1.90%、2番目が福井県で1.71%、3番目が岐阜県で1.66%でした。

また今まで人手不足倒産というと、主に「後継者難」型や幹部社員退職に起因した「従業員退職」型が中心でしたが、
最近では営業・設計・施工管理といった担当者を採用できない「求人難」型が増加しており、人手不足や人件費高騰が中小企業の重要課題になっています。

従来の中途採用の方法

  • 求人紙、求人折込に広告掲載
  • ポータルサイトに広告掲載
  • 人材紹介・派遣の利用

求人紙、求人折込ですが、新聞の発行部数は年々減少し、スマホが普及し紙媒体からスマホへと求人掲載媒体もシフトしています。

ポータルサイトですが、広告の掲載企業が大幅に増えているために、コストの高い広告枠以外は自社の広告が埋もれてしまうということも多々あります。

実際にどのくらい求人媒体が増えているかというと、全国求人情報協会の調べによると新卒採用が151%、中途採用167%も増えています。

人材紹介・派遣の利用の場合、
「沢山採用してくれる企業」「採用ハードルの低い企業」「お金を沢山払ってくる企業」へ優先して候補者を紹介するので中小企業は後回しにされがちです。

上記からも推測が出来る通り、採用難の時代に卯にも角にも人が集まらず、増えるのは採用コストのみというのが現状です。

中途採用のリスク

転職を考え始めた方、特に転職経験が少ない方に共通する一つの傾向として、「安定性の高い会社に就職したい」という希望を明確に打ち出す方が一定数おられます。

不安定やハイリスクを避けたいというのは当然の心理なのですが、そこで求めている「安定性」を突き詰めていくと、たいていの場合、以下のような企業や組織を希望するという結論になっていきます。

  • 企業規模が大きい
  • 上場している
  • 知名度が高い
  • 会社に歴史がある
  • 官公庁や公的組織である 等

こうした要素を持った企業や組織は、たしかに一見安定性が高いように見えますが、現実には「安定した基盤を持つ会社」が「安定的に働ける職場」とはいえないことが多いのが現実です。

テレビドラマなどでもよく取り上げられるので、たくさんの方がご存じだと思いますが、大企業や大組織にはピラミッド型のヒエラルキーが厳然と存在します。

同期入社が100人いたとしても、年次を経るごとに人材選別が進み、出世の階段を上がるごとに人数が絞られ、競争に敗れた人は出向や転籍などで社外に排出されていくというシステムになっています。2年程度の出向期間を経て、転籍を迫られ、転籍先次第では年収が大幅にダウンすることも避けられないようです。

30代後半から選別が激しくなるケースが多いようですが、そもそもそんなピラミッド型の組織では、中途採用を積極的にすること自体が少ないだけでなく、10年以上も同じ釜の飯を食った同期同士で出世競争が行われている中に、外部から新参者が飛び込んでも勝ち目は少ないと考えるほうがよいでしょう。

希少なスペシャリティーがあれば別ですが、そういう能力があれば、わざわざ硬直化した大企業に入らなくても選択肢は豊富にあるはずです。

つまり、35歳を超えてから「安定した職場がいいから大企業に転職しよう」と考えること自体が、募集がきわめて少ない狭き門である上に、入社した後に過酷な競争に巻き込まれてしまう、リスキーな選択となる可能性が高いわけです。

仕事選びを大きく会社選び(就社=ハコ選び)か、仕事選び(就職=コト選び)かに分類した場合に、上記の安定企業志向というモノサシは、圧倒的にハコ選び型のパターンなのですが、仕事経験のない学生の就職活動と違って、社会人、特に30代以上の転職は、コト選びで進めたほうが満足度が高まる、合理的な選択になりやすいと考えています。

希望する条件

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40歳前後の世代で、ある程度経験を積み上げた方の場合、「安定した会社」という選択肢以外にも、「役職・ポジション」「ワークライフバランス」「年収水準」など、できれば前職以上、最低でも前職水準をキープしたいという方が多くおられます。

住宅ローン、家庭・家族の事情、将来不安、教育や介護資金など、一家の大黒柱として、また世代的な宿命として、大きな責任を負っている方も多いので当然の条件かもしれません。

ただ、40代が収入のピークになるという業種や職種も多い中で、「部長以上の役職で探したい」「できるだけ残業は避けたい」「年収は前職より増やしたい」といった外形的な希望条件を満額回答でかなえる転職のチャンスはそう多くはありません。

希望条件を一つ一つ見ていくと、前職を上回る人よりも下回る人が目立ち始めるのが40歳という転換点です。希望条件を掛け合わせることにより、選択肢は指数関数的に一気に狭まってしまいます。

そもそもなぜ転職を検討しているのか、という原点に立ち戻り、転職で解消したかった課題を絞って(多くても3つ以内に)、まずはその解決を中心に置いて、必須条件を絞り込むようにしていただくのがよいでしょう。

「あれも、これも、全部欲しい」という条件重視型の転職になると、活動自体がフリーズしてしまいかねません。それでも条件を重視したいという場合は、本当に転職する必要があるのかどうかを再考することをおすすめしています。

相場と条件

たり前の話ですが、転職は需給で決まります。また、一人ひとりのキャリアがまったく異なるがゆえに、一般論としての正解がどこにもありません。

個々にとっての正解や先例がないという状況、かつ一人ひとりの「転職に成功すること」の定義が異なっているにもかかわらず、「転職に成功した人のストーリー」や「こうすれば転職に成功する」というノウハウ情報は、そこら中に氾濫しています。

インターネットはもちろん、身近な知り合いの中にもそういう情報があるかもしれません。ぜひ、他人の転職成功談に振り回されず、自分にとってベストな選択ができるよう気を付けていただきたいと思っています。

人生にとって重要度が高いにもかかわらず、頻度が少なく経験値が不足しがちな転職だからこそ、「本当に大切なこと」だけをMUST条件として、「できればこうあってほしい」というWANT条件とは切り分けて考えてください。

また、転職エージェントだけではなく、友人、知人、転職経験のある人、人を採用したことがある人など、できるだけ多様な立場の人から多角的なアドバイスをもらえるよう相談してみることをおすすめします。

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